印刷の最近のブログ記事

大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）は、従来比約50倍の感光性能を持ち樹脂硬化を促進させる光塩基（アルカリ）発生剤を開発した。

今回開発した光塩基発生剤を、高密度プリント基板などの電子デバイス分野で利用するポリイミドやエポキシなどの樹脂の感光材料として使用することで、微細な金属配線の絶縁処理における不具合の原因である酸を発生しないことから、高い信頼性が確保できる。

今回DNPは、分子構造を工夫することにより、従来の光塩基発生剤と比較して約50分の1の紫外線照射で反応する高感度であるとともに、高い耐熱性を持つ光塩基発生剤の開発に成功致した。

この光塩基発生剤を市販のポリイミドやエポキシなどの樹脂に添加することで、現在使用されている機器の紫外線照射で絶縁処理が可能となる。

今後は、この高感度光塩基発生剤をベースとした材料開発を進め、信頼性の高い電子部品の開発を進めていく。

大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）は、魚眼レンズカメラで撮影した動画像を、リアルタイムで平面画像に補正・変換する魚眼補正技術を開発した。

この技術は、撮影した画像の任意に指定した部分を補正・変換できる自由視点に対応したもので、今後、街頭やオフィス、商業施設などの防犯用途への展開を進めていく。

都市における防犯対策のひとつとして、街頭への監視カメラの設置が進められている。

その際、できるだけ広い範囲をカバーし、死角をなくすためには多数のカメラが必要であるため、機器の導入に多額の費用が発生していた。

また、カメラにモーターを装着して上下左右をカバーするメカニカルな装置をつけて機器の台数を削減した場合においても、多額のメンテナンス費用が必要だった。

今回DNPは、前方360°を見渡すことのできる魚眼レンズカメラで撮影した映像の任意に指定した部分をリアルタイムで平面画像に補正・変換する技術を開発した。

共同印刷（東京都文京区、稲木歳明社長）は、7月9日（木）～12(日）の4日間、東京ビッグサイトで開催される「第16回 東京国際ブックフェア」の「デジタルパブリッシングフェア」ゾーンに出展する(7－35ブース）。

同社関連会社のデジタルカタパルトとの共同出展。

まんがコンテンツの制作・配信・課金までのトータルソリューションを中心に、実例を交えて紹介する。 主な展示内容は次のとおり。

凸版印刷（足立直樹社長）は、米国・デュポン社（デラウエア州ウィルミントン、最高経営責任者：エレン・ジェイ・クルマン氏）と同社が持つ太陽電池バックシートのポリフッ化ビニル加工技術に関する技術移転および特許実施許諾契約、ならびに同社登録商標「テドラーR」の商標使用ライセンス契約を2008年7月に締結した。

今回、これらの契約にもとづき、米国・デュポン社の材料技術と凸版印刷の印刷加工技術により、デュポンTMテドラーRPVFフィルムテクノロジーを適用した太陽電池バックシートの新製品となる「BS-TX」のサンプル出荷を6月より開始する。

凸版印刷は、４月に深谷工場（埼玉県・深谷市）を竣工、デュポン社から供給される原料を元に、バックシートの製品化まで一貫した生産ラインを導入。

今後は「BS-TXシリーズ」を全世界に向けて安定的に供給する。　

凸版印刷（足立直樹社長）、理研ジェネシス（塚原祐輔社長）、独立行政法人理化学研究所（野依良治理事長）は、個人の遺伝情報に応じた医療を可能とするオーダーメイド医療の実現に向け、2009年5月、共同で開発した臨床現場で利用可能な小型遺伝子型解析システム「TPSA-003」をタイの国立マヒドン大学付属Ramathibodi（ラマティボディ）病院へ貸与して試験運用を開始した。

６月下旬からは、理研が同大学と共同でTPSA-003によるエイズ治療薬の使い分けを検証する臨床研究を本格的に実施する。

理研ゲノム医科学研究センターは、国際連携研究の一環として2006年12月よりマヒドン大学と共同で、エイズ治療薬の1つであるネビラピンの重篤な副作用（薬疹）を予測する遺伝子解析研究を行い、HLA-B*3505という遺伝子型を調べることで、薬疹の発症を非常に高い確率で予測できることを明らかにした。（Pharmacogenetics and Genomics 19(2), 139-146, 2009）

大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）は、アルミ箔を使用せずに高いバリア性を持つ、低価格な太陽電池用のバックシートを開発した。

本年6月よりサンプル出荷を開始し、顧客の認定を完了次第量産を開始する。

今回DNPは、高い水蒸気バリア性をもつ無機酸化物蒸着フィルムと高い耐候性をもつ接着剤を用いた新たなコンバーティングプロセスを開発したことで、高い水蒸気バリア性と耐候性を実現した。

これらによって、水蒸気バリア性は、0.01g／m2・day以下を実現している。

量産時には、従来のアルミ箔を使用したバックシートと同等な価格での提供が可能となり、また、絶縁処理が不要になるため太陽電池モジュールとしてのコストダウンが図れる。

今後DNPは、太陽電池モジュールを製造する各企業にサンプル提供を開始し、2012年度で約50億円の売上を目指している。

大日本印刷（＝DNP、北島義俊社長）は、従来に比べ大型でエネルギー変換効率4％以上を達成した有機薄膜太陽電池を開発した。

今回開発した有機薄膜太陽電池は、50mm角の大型サイズで、従来から課題であった、大型化によるエネルギー変換効率の低下を大幅に改善した。

従来の有機薄膜太陽電池の開発において、約5％程度のエネルギー変換効率が達成されているが、これは約2mm角程度の小さいテスト用太陽電池によるものに限られていた。

50mm角程度の大型の場合、エネルギー変換効率は約0.1%程度と大幅に低下してしまうことから実用化には至っていなった。

DNPは大型化によるエネルギー変換効率低下の原因は、発電した電力を外周の電極まで集電する際に、透明導電膜に生じる発熱による電気エネルギーのロスによるものであると考えた。

そこで、印刷技術であるフォトエッチング技術を応用し、透明導電膜に特殊な開口を有する補助電極を設けて、抵抗値を下げることにより発熱ロスを抑制し、エネルギー変換効率を高めることに成功した。

東京都印刷工業組合（＝東印工組、水上光啓理事長）は7月10日、合同会社説明会『プリントメディア就職フェア』を開催する。

同フェアでは、印刷会社30社が魅力ある業容を紹介するもので、印刷業界・印刷会社との出会いの場となる。

対象は、

①４年制大学、短期大学、専門学校の22年3月卒業見込者、

②大学3年生、

③都立中央・城北職業能力開発センターの修了（見込）者、

④当年度30才未満の①③の当該当学校既卒者。

入場無料、入退場自由、事前登録（当日受付可）、履歴書不要。

日本印刷技術協会（＝JAGAT 、浅野健会長）は、6月18日に新刊『JAGAT 印刷産業経営動向調査2009 』を発売する。

同書は2008 年度調査で第31 回を数える「JAGAT 印刷産業経営力調査」に基づく報告書。

豊富な印刷会社のデータから、経営者をはじめ、経営計画策定に携わる管理職やスタッフを対象に、最新データに基づく客観的な印刷会社経営データや傾向、各社の設備動向などを提示し、経営計画策定や自社の客観評価、戦略意思決定の参考としてもらうことを目指して編著している。

大日本スクリーン製造（京都市上京区）のメディアアンドプレシジョンテクノロジーカンパニー（藤澤恭平社長）はこのほど、昨年開催された「drupa2008」で発表した新たなワークフローコンセプト「EQUIOSNET（イクオスネット）」をより具現化するための「EQUIOSNETパートナーシッププログラム」を開始。

プリプレスワークフロー「Trueflow SE」の最新バージョンなどとともに、9月11日（金）から16日（水）までアメリカ・シカゴで開催される「PRINT09」、10月6日（火）から10日（土）まで東京・有明の「東京ビッグサイト」で開催される「JGAS2009」に出展する。